セミナー・シンポジウム2008年実績

日程/場所 テーマ/講師
2月8日(金)
9:30~11:30
大手町サンケイプラザ3階303+304
◆第38回「社外ネット」セミナー
『会社法はこれでいいのか』
【講師】
 浜辺 陽一郎 氏(早稲田大学大学院法務研究科 教授、弁護士法人 早稲田大学リーガルクリニック 弁護士)
【コメンテーター】
 菊地 正俊 氏(メリルリンチ日本証券 チーフ株式ストラテジスト マネージングディレクター)
3月19日(金)
9:30~11:30
大手町サンケイプラザ3階311+312
◆第39回「社外ネット」セミナー
『6月総会、議決権行使の方針~コーポレート・ガバナンスを中心に』
【第一部】
 鹿毛 雄二 氏(企業年金連合会 常務理事)
【第二部】
 岩田 直樹 氏(野村アセットマネジメント 企業調査部 ガバナンス・調査サポートチーム シニア・アナリスト)
【第三部】
 江良 明嗣 氏(日興アセットマネジメント 株式運用部 企業調査部グループ アナリスト)
4月15日(火)
14:00~17:45
帝国ホテル 本館2階 孔雀東の間
◆発足5周年記念シンポジウム
【基調講演】
『経営の効率性について』
 斉藤 惇 氏(東京証券取引所グループ 取締役 兼 代表執行役社長)
【特別講演】
『“日本型”コーポレート・ガバナンスの確立に向けて』
 宮内 義彦 氏(オリックス 取締役 兼 代表執行役会長・グループCEO)
【パネルディスカッション】
『“株主重視”が日本を変える』
 大楠 泰治 氏(クレディ・スイス証券 マネージング・ディレクター)
 川本 裕子 氏(早稲田大学大学院ファイナンス研究科 教授)
 北城 恪太郎 氏(日本アイ・ビー・エム 最高顧問)
 木村 祐基 氏(企業年金連合会 年金運用部コーポレート・ガバナンス担当部長)
 北川 哲雄 氏(青山学院大学大学院国際マネジメント研究科 教授):コーディネイター
5月30日(金)
9:30~11:30
大手町サンケイプラザ3階303+304
◆第40回「社外ネット」セミナー
『今年の株主総会における株主提案を考える』
【第一部】
 小森 博司 氏(住友信託銀行 証券代行部 IRグループ長)
【第二部】
 松山 遥 氏(日比谷パーク法律事務所 パートナー弁護士)
7月22日(火)
9:30~11:30
大手町サンケイプラザ3階303+304
◆第41回「社外ネット」セミナー
『資本市場と株主アクティビズム』
【第一部】
『M&Aと資本市場~効率的で公平な資本市場を求めて』
 新井 富雄 氏(東京大学大学院経済学研究科 教授)
【第二部】
『日本企業とアクティビストは歩み寄ることができるのか?~財務の視点から』
 柳 良平 氏(UBS証券会社 IRアドバイザリーグループ エグゼクティブ ディレクター、早稲田大学大学院 非常勤講師)
9月17日(水)
9:30~11:30
大手町サンケイプラザ3階301~304
◆第42回「社外ネット」セミナー
『「企業価値研究会」が示す買収防衛に関する新しい考え方』
【問題提起】
 新原 浩朗 氏(経済産業省 経済産業政策局 産業組織課長)
【コメンテーター】
 牛島 信 氏 (牛島総合法律事務所 代表弁護士)
 大楠 泰治 氏(クレディ スイス証券 マネージングディレクター)
【コーディネイター】
 田村 達也(全国社外取締役ネットワーク 代表理事)
10月29日(水)
9:30~11:30
大手町サンケイプラザ3階301+302
◆第43回「社外ネット」セミナー
『MBOの意義・諸問題と再上場』
【第一部】
『MBOの意義と仕組み』
 梅本 建紀 氏(レコフ CCO)
【第二部】
『企業買収への対処におけるMBOと再上場』
 太田 義人 氏(トーカロ 専務取締役管理本部長)
12月3日(水)
9:30~11:30
大手町サンケイプラザ3階311+312
◆第44回「社外ネット」セミナー
『機関投資家の投資判断尺度としてのガバナンス』
【第一部】
『企業との対話で得た実感とそれを踏まえた今後の方針について~企業価値追求のためのパートナーシップ構築に向けてみ』
 小口 俊朗 氏(ガバナンス・フォー・オーナーズ・ジャパン 代表取締役)
【第二部】
『「CG Index Rating」の目的と評価方法~コーポレート・ガバナンス偏差値の算出と利用』
 小林 久仁子 氏(ガバナンス ビジョンズ 代表取締役)
9月7日(月)
9:30~11:30
大手町サンケイプラザ3階301+302
◆緊急シンポジウム
『総選挙後の日本経済-新政権への期待と懸念』
 大久保 勉 氏(民主党 参議院議員)
 小峰 隆夫 氏(法政大学大学院政策創造研究科 教授、元経済企画庁経済研究所長・物価局長・調査局長)
 鈴木 淑夫 氏(元日本銀行理事・調査担当、元野村総研理事長、元新進党・自由党・民主党 衆議院議員、経済学博士(東京大学))
 冨山 和彦 氏(経営共創基盤 代表取締役CEO、元産業再生機構 代表取締役専務COO)
 ロバート アラン フェルドマン 氏(モルガン・スタンレー証券 経済調査部長)
 田村 達也  (全国社外取締役ネットワーク 代表理事)